DJIロックはなくなった？FlySafe仕様変更とその背景

2026.03.09 | ドローンブログ

空港周辺空域などでドローンを飛行させる際、
これまで気にしていた DJIのロック（ジオフェンス） は、現在ほとんど作動しない仕様へ移行しています。

そのため、従来必要だった DJI FlySafeのロック解除申請 は基本的に不要となりました。

つまり現在は、空港周辺空域などで飛行する場合でも
国土交通省の飛行許可・承認申請のみで準備を行う形になります。

では、なぜこのような変化が起きたのでしょうか。
FlySafe仕様変更の背景を整理してみます。

これまでのDJIロックの仕組み

従来、DJI機体には
DJI FlySafeという
ジオフェンス機能が搭載されていました。

空港周辺などでは

機体が離陸できない
強制的に飛行制限がかかる

という メーカー側の安全ロック が作動していました。

これは航空法とは別に、
メーカー独自の安全機能として実装されていた仕組みです。

現在の仕様（ロックは原則作動しない）

2025年後半より、FlySafeは段階的に仕様を変更しています。

主な変更点は次の通りです。

旧仕様	現在の仕様
空域で離陸不可（強制ロック）	原則ロックなし
FlySafe解除申請	サービス終了の流れ
機体が飛行を停止	警告表示のみ

現在は

機体ファームウェア
DJI Flyアプリ
FlySafeデータ

を最新状態にしていれば、
強制ロック挙動は基本的に表示されません。

DJIだけがロックをやめたわけではない

今回の変更は、DJI独自の判断というよりも、
ドローン業界全体の流れに近いものと考えられます。

実は、他のドローンメーカーでは
以前から「強制ロック」を採用していないケースが多くありました。

多くのメーカーでは

空域警告を表示する
飛行判断は操縦者に委ねる

という設計が一般的です。

つまり

メーカー	空域制御
DJI（従来）	強制ロック
他メーカー	警告表示中心

という違いがありました。

今回の変更は

DJIが業界の主流に近づいた

とも言えます。

なぜDJIは強いロックを採用していたのか

DJIがジオフェンスを導入した背景には、
ドローン黎明期の安全問題があります。

2015年前後には

空港周辺でのドローン問題
観光地での飛行トラブル
政府施設への侵入事件

などがあり、
ドローンの安全対策が大きな課題となりました。

そのためDJIは

メーカー側で飛行を制御する安全機能

として強いジオフェンスを導入しました。

当時としては、かなり先進的な安全機能でした。

しかし時代は変わった

現在は

Remote ID
機体登録制度
国家資格
飛行許可申請
UTM（ドローン交通管理）

など、
ドローンの制度が整備されてきました。

その結果

メーカーが飛行を止める必要性が小さくなった

と考えられます。

ドローン規制はどう変わっていくのか

現在、世界のドローン制度は

飛ばせない規制

から

飛行を管理する規制

へ移行しています。

その中心にあるのが

Remote ID
UTM（Unmanned Traffic Management）

です。

将来的には

飛行計画提出
空域管理
衝突回避

などをシステムが管理する
ドローン交通管理の仕組みが広がると考えられています。

今回の変更の意味

DJIロックの廃止は
単なる機能変更ではありません。

ドローンの安全思想が

これまで

機体が止める安全

↓

これから

操縦者が判断する安全

へ変わっていることを示しています。

まとめ

今回のFlySafe仕様変更により、

これまで必要だった

DJIロック解除

は基本的に不要となりました。

ただし航空法のルールは
これまで通り適用されます。

つまりこれからは

機体に止められる安全

ではなく

操縦者が判断する安全

がより重要になっていきます。